投資も資産の一部【投資信託・株・FX・貯蓄性保険など】


毎日節約に努め、無駄遣いをしないようにと暮らしていても、所持金の減りを少なくするだけで、お金を増やすということにはなりません。

増やそうと思うなら、資産運用や投資を上手く生活に取り入れてみるというのも選択肢の一つです。

投資というとリスクを伴うものだという先入観がある人も多いのですが、世界全体で長期的な見方をすれば、経済は伸びていますし、これから伸びてくる業界というのも必ず存在します。

お金を育てる」と考えると少し投資のイメージが変わるかもしれません。

 

「貯蓄」には様々な用途がありますが、いざというときの「緊急費」など(突然の失業や、急な出費などに備えるお金)は、まず預金口座に確保しましょう。

これは安全で確実に運用することが必須であるほか、いつでも引き出せるということが大切であるため、このお金を投資に当てることは賢明ではありません。

「緊急費」はまず口座に入れ、その残ったお金で、「お金を育てる」ための投資を運用する資金を作り出しましょう。

投資には何種類かの方法がありますが、「よく分からない」という初心者の主婦の方にもわかりやすいよう大別してみましょう。

 

投資信託」は、株式や債券などの商品をひとまとめにして、数千円や1万円から買えるように小口化したものです。

元本は保証されませんが、手軽に投資ができるため、初心者や一般の人向けの投資だといえるでしょう。

株式、国債、外国債券、不動産などの種類があり、運用会社に資金を預け、運用結果を分配してもらう仕組みが一般的です。 もちろん、運用結果によって利益は変動します。

 

」は、上場している会社の株券を購入して、値上がりや配当収入を得るものです。

手軽に購入はできますが、購入の際に会社の状況を調べることが必要となるため、ある程度の知識が必要でしょう。

また、リスクを分散するために複数の銘柄を持つと、ある程度まとまった資金が必要になってきます。

 

FX(為替証拠金取引)」とは、外国の通貨を売買して利益を得るものです。

投資額が少額でも何倍もの金額で取引ができるため、大きな利益が出る場合もありますが、大きな損失を出す可能性もあります。

また、外国為替の取引は価格の変動が大きいため、メリットもリスクも大きくなる傾向があります。

 

貯蓄性保険」は、一般の生命保険と違い、保障機能がない保険です。

経済の変動などでのリスクはうけにくいものの、長期間貯蓄積み立てをしなければ、保障を受けられないということです。

中には保障機能と貯蓄を組み合わせた商品もありますが、満期前の早期に解約すると解約返戻率が低いため、損をしてしまうこともあるので注意が必要です。

所定の期間について換金性に乏しいということには留意が必要であるほか、低金利で長期間固定化してしまうという怖れもあります。

 

自分の適性と性格も考えて、どのように資金を運用しお金を育てていきたいかをイメージし、自分に合った方法で上手に投資を利用すると家計も豊かに潤っていくことでしょう。

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2013年6月15日 | コメントは受け付けていません。 |

カテゴリー:貯蓄・資産

結婚前からの夫婦の貯蓄額も把握しておこう【独身時代】


あなたは、夫(妻)の結婚前の預貯額を知っていますか?

結婚したときに互いの預貯金額を知っていましたか?

 

大手結婚情報誌が2009年に結婚が決まった女性に対して行ったアンケートによると、「結婚前に相手の収入や預貯金額を知ることは重要」と答えた女性は94%にのぼったそうです。

しかし、結婚が決まった段階で、相手の預貯金額を聞くというのは、なかなか勇気の要ることかもしれません。

ロマンチックな世界から突然現実的な質問になりますので、相手も身構えるでしょう。

 

結婚後の生活を想像するために、互いの預貯金額を知ることは大変重要なことだといえます。

それは2人が夫婦としてどのような家庭を築いていくかという覚悟を決めることに必須な情報だからです。

これは、結婚前の預貯金額が多いから良いとか、少ないから悪いとかいう問題ではなく、

あくまでも「把握」しておくことが大切という意味です。

多いにこしたことはありませんが、ないならないなりにどんな生活をしていけばいいか、ライフプランニングを立てることができるのです。

 

このアンケートでは、94%の女性が互いの預貯金の額を知ることは重要と答えているのにもかかわらず、実社会では互いの預貯金額を教えあうことに、否定的な意見を持つ人も多くいます。

その理由は、「結婚前の資産は自分のものだから」、「生活費として当てにされては困る」、

「言いにくいし、聞きにくいから」といったものが大半。

確かに法律的に言えば、結婚前の資産は個人のもので、仮に夫婦が離婚に至ったとしても、特有財産として財産分与の対象にはなりません。

しかし、これらの否定的な理由には、どこか「不安」や「不信感」が含まれているような気がしませんか?

「自分の資産だ」、「当てにされては困る」、という理由なら、その価値観を互いに共有し、夫婦で向き合えばよいわけでなにも隠す必要もないわけです。

本当に信頼できるパートナーなら「XX円持っているけれど、これは生活費に回したくない」と理解を求めればすむと思いませんか?

また、夫婦のお財布は別という家庭でも、情報として預貯金額は共有すべきです。

自分の家庭に総資産がいくらあるか知らないなんて、そちらの方が問題なのではないでしょうか。

 

夫婦は人生におけるパートナーなのですから、互いを信頼して価値観を話し合う、理解しあう姿勢が大切。

そして、それは健全な家計を運用することにおいても大変重要なのです。

 

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2013年6月11日 | コメントは受け付けていません。 |

カテゴリー:貯蓄・資産

目的別の貯蓄【家購入資金・旅行資金・老後資金・つきあい費】


「家が欲しい」、「年金だけでは老後が不安」、「将来旅行に行きたい」、「歳をとるといろいろな付き合いが増えてくるし・・」そんな漠然とした願望や不安で、将来のお金を貯蓄している方も多いと思います。

実は、これはライフプランの立て方と密接な関係があります。

20代や30代で、「老後のお金を・・」と言われてもピンと来ないのは当たり前。

でも、ピンと来ないとどうしても漠然とした貯蓄の仕方になってしまいます。

 

ライフプランの立て方は、まず5年後、10年後の自分をイメージするところからはじめましょう。

例えば「子どもが中学校に入学する5年後には、一人旅に行きたい」などという具体的な目標と時間軸との絡みが必要です。

 

目的が決まったら、「目的別貯蓄」を始めます。

貯蓄は基本的に生活費と同じ口座に入れておくと、つい使ってしまうので、引き下ろすことのない別口座がよいでしょう。

あるいは、目的別に1つずつ口座を持ってもよいかもしれません。

また、住宅購入のための長期資金などは、利率の高い投資型の商品などに入れておくと貯蓄額達成を効率よくできるでしょう。

 

「住宅を購入したい」、「独立したい」という人生において大きな願望がある場合は、実現の時期も重要なことです。

いくらお金が貯まっても、タイミングが早すぎたり遅すぎるたりすると願望が実現しないことだってあります。

例えば家庭や子どもの年齢や状況を観察予測することも大切なことですし、仕事においては人と会う、あるいはスキルアップを図るなどというチャンスも活かして生きたいものです。

貯蓄することばかりに気を取られ、内向きになるのではなく、ここぞというときにお金を思い切って投資するという決断も実現には必要なのです。

 

また、ライフプランの見直しも積極的に行いましょう。

今、イメージができなくても、10年後の自分にはイメージできることもあるかもしれません。

老後の貯蓄などは、今想像ができなくても、慌てる必要はありません。

イメージできるようになったときが、目的別貯蓄を始めるベストなタイミングなのかもしれません。

 

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2013年6月8日 | コメントは受け付けていません。 |

カテゴリー:貯蓄・資産

緊急費としての貯蓄【突然の失業など収入減に備える】


終身雇用の時代はとっくに終わった現代、万が一に備える緊急貯蓄は必須といえるでしょう。

突然の減給、突然のリストラ、そして突然の会社倒産….などなど、大企業に入れば人生何とかなるという時代ではなくなりました。

 

では、緊急費はいくらくらい貯めておけばいいのでしょうか?

多いに越したことはありませんが、最低でも生活費の3か月分は欲しいところです。

つまり、突然収入が絶たれたとしても、3ヶ月は何とか繋げるということです。

さらに、90日間の失業手当が給付されれば、半年生活ができます。

この半年暮らせるかがポイント。

半年あれば、次の仕事に向け、生活を立て直すことも可能なのではないでしょうか。

 

ただ、個々によって事情は違います。

退職金が出る場合と出ない場合、失業保険が出る会社と出ない会社、失業した理由や状況などで次の仕事が見つかるかどうかなど、ご自身の仕事と家庭の事情をよく考えて、貯蓄の額を決めることをおすすめします。

また、年齢によって再就職の難易度が変わる職種もありますし、子どもの進学や冠婚葬祭と重なるタイミングで失業した場合・・など、人生設計通りに行かない可能性はいくつも考えられますので、緊急貯蓄はなるべく多いほうが良いという結論に至るでしょう。

 

緊急費としての貯蓄のおすすめは、定期預金に預けることです。

なぜなら、解約に手続きが要るため、日々の生活の中でつい使い込んでしまったということがなくなるからです

 

また、実際に失業した場合、失業期間に限って税金や国民年金、健康保険などが申請次第で減額や免除になる可能性があることを知っておくと役立つでしょう。

特に国民年金は、免除手続きが重要で、これは未納とは違います。

払えないのでそのままにして未払いになったというのが一番損で、受給資格を失う怖れさえあります。

 

万が一のときに、心のゆとりを保つためにも、緊急時の対策をしっかりと考え、貯蓄もなるべく確保しておきたい、それが現代を生きる会社員家庭の心得です。

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2013年6月6日 | コメントは受け付けていません。 |

カテゴリー:貯蓄・資産

妊娠・出産のための貯蓄【出産一時金だけでは足りません】


子どもを育てるのにお金がかかることは想像がつくでしょうが、子どもを産むまでにもお金がかかるのが日本の実情です。

妊娠・出産は病気ではないので、健康保険が使えないため、全額自己負担になるのです。

 

まず、妊娠中にかかるお金としては、健診の代金です。

回数は人によって異なりますが、だいたい出産まで13~15回くらいと言われています。

1回の健診あたり費用は5,000円くらいが平均のようですので、そうなると合計は最低7~8万円はかかることになります。

ただ、健診の回数はママの体調次第。

万一を考え、余裕を見て、貯蓄しておくほうが賢明です。

 

出産費用は、概ね30万円から50万円くらいが平均のようです。

「満足いくお産がしたい」という理由で多少高くてもこだわった病院や分娩方法、部屋を選ぶ人も近年は増えています。

100万円以上かけて、お産をする人もいるようです。

 

また、盲点なのが、出産準備金とよばれる出費。

ベビーベッド、粉ミルク、ベビー服、抱っこ紐などのベビーグッズのことです。

概ね合計15万円程度と見ておくのが平均値のようです。

ただ、これらは全てお祝いやおさがりを貰ったりすることで節約は可能です。

 

ところで、健康保険法に基づき出産費用の一定額が支払われるという「出産育児一時金」があります。

健康保険に加入、または被扶養者で、妊娠4カ月以上で出産した場合、子供1人につき42万円が受け取れるというもので、これは大変助かるシステムです。

双子なら倍受け取れますし、付加給付がつく組合の場合は、プラスアルファがつく場合も。

勤務先や組合窓口で申し込めますので、この一時金の申請はぜひ忘れずにしたいものです。

 

ただ、ここまで読んできて、妊娠中にかかるお金、出産費用、準備金と合計すると、平均程度だったとしても、やはり「出産育児一時金」だけでは足りないことに気がつくことでしょう。

また、金銭的に不測の事態に対応できないなど、経済的不安を抱えての妊娠や出産は精神的にもよくありません。

子どもが欲しいと考えている人は、月々定額で積み立てるなど、貯蓄をしておきましょう。

 

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2013年6月3日 | コメントは受け付けていません。 |

カテゴリー:貯蓄・資産

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