被服費は独身時代のようには使えません【通販やバーゲンを上手に利用しよう】


特に女性は被服の節約はなかなか難しい、あるいはしたくないという人も多いと思います。

独身時代は、気に入った洋服を好きなだけ買っていたかもしれませんが、一家の家計をあれこれとやりくりしなければいけない生活になれば、そう好きなものを無制限にも買っていられません。

かといって、安っぽい服ばかりを着ていたり、同じ服を着ているのも考えもの。

いくら節約と言っても、やはり自分が気に入らないファッションの服を着たくもないでしょう。

 

おすすめの方法は、ひと月に使える被服費の金額を決めることです。

家計全体のことを考え、少なめでもいいのです。 そして、使い切らなかったら、翌月に持ち越します。

すると、数ヶ月に1度はある程度のものを購入できることになります。

ポイントは安いからと言ってむやみに購入しないことです。

価格だけの理由で買った服というのは、あまり着ないことが多く、無駄遣いをしやすくなります。

高くても気に入った服を選りすぐって買うというほうが、服を大切にし、着る回数も多くなります。

また、安い服は生地も悪いことが多く、洗濯をするたびに傷みが気になったり、型崩れしやすくなります。

そのたびに買い換えていると、結果的にさほどの節約にならないのです。

 

気に入ったブランドがある場合は、通販やバーゲンを利用すると良いでしょう。

通販は一般的に卸価格で購入できることが多く、格安であることが多いです。

また、気に入ったブランドのお店で店員さんに「セールの時期になったら教えてください」と声を掛けておくとか、メールマガジンに登録しておく、或いはお店のブログなどをこまめにチェックするなど上手に工夫すると、気に入ったブランドの服もお得に購入できるのでおすすめです。

 

「良いもの(普段は高めのもの)を工夫して安く買う。」

これが被服費の節約の極意といえるのではないでしょうか。

日用品費は意外とかかるし、変動するので要注意【洗剤・シャンプーからちょっとした家具まで】


家計の出費には、毎月一定額を支払う固定費と月々の状況によって変わる変動費がありますが、変動費を節約するにはちょっとした工夫が要ります。

まず、お給料が入ったら、固定費は口座に残し、変動費のみを引きおろし、お財布に入れます。

「食費は○万円以内」などというように項目ごと目標を決め、項目ごとにお金を袋分けし、目標金額を入れます。

透明な袋だとお金が減っていく様子が目に見えて視覚で認識しやすいです。

その視覚効果が節約につながります。

また、レシートも1か月分保存し、袋分けしておくと、さらにわかりやすいほか、「洗剤はいつ買ったから、次回はいつくらい」「シャンプーがそろそろなくなる」と購入時期の予測が可能になります。

 

それと、家具などの日用品は、毎月使うわけではありませんので、予備費で対応すると良いでしょう。

予備費は月によっては余ることもあるでしょうから、その場合はそのまま貯めて、翌月は翌月で確保しておけば、少しずつ貯まるので大きな出費が必要な家具などの購入にも対応できます。

結婚式や葬儀などが重なったときも手元にあれば、銀行に行かずとも安心して予備費から出すことができるのです。

また、家族の急病、電化製品の突然の故障、急用時のベビーシッターなど、予測がつかないお金も予備費から出費することで、急な出費も他の項目のお金を使わずに済みます。

ただ、気をつけなければならないのは、価格の変動や生活スタイルの変化など。

目標金額は柔軟に対応するほか、無駄がどれだけあるかを常に考えながら生活すると良いでしょう。

 

国民年金未払い分がある場合、追納はお早めに【学生時代、独身時代にあるかも】


筆者の経験ですが、学生時代に1年間だけ国民年金の「学生納付特例制度」を利用したことを、社会人になってからすっかり忘れていました。

追納は10年間という期限があったため、一部を追納できなくなったことがあります。

こういった制度を利用した人でも、将来満額に近いより多くの年金額を手にしたい場合、追納が一番良い方法です。

ただし、追納する場合、追納料金が発生する場合があり、多少支払額が増額されることがあります。

 

学生にかぎらず、収入が少ない人の場合、「保険料納付猶予制度」を利用している人もいます。

これは免除ではなく、支払い期間を猶予してもらうためのシステムですので、猶予後支払わなくては受給額に反映されないしくみになっています。

未納や滞納とは違い、「受給資格期間」には算入されるため、若年者の多くがこの制度を利用しているのです。

しかし、これらも10年という追納期限があり、注意が必要です。

 

そして、「免除」という制度もあります。

家族の所得が少ない、などの理由から、半額、4分の3、4分の1の額で年金を支払った人たちです。

保険料の免除を受けた場合、年金受給額が低額となりますが、追納することで、年金受給額を増やすことができます

免除された分の追納を行う場合は、申し込みが必要で、納付書をもらい、支払います。

この「免除」も3年以降は上乗せ料金が発生し、そして追納期限は10年となっていますので注意が必要です。

 

最後に、「未納」している場合。

国民年金保険料の納付は義務であるため、納付期限までに納めなければなりません。

未納した場合は、納付期限から2年を経過すると時効になり、追納もできなくなります。

未納保険料を納付できなかった場合は、受給年金額が低くなるとともに、年金の受給権を確保できなくなる場合もありますので注意が必要です。

2年未満に未納がある人は、急いで追納することをおすすめします。

 

これらの猶予、免除、未納のケースは、多くの場合、学生時代や就職前、独身時代など、収入が低くて払えなかった時に行っていることが多く、社会人になって以降忘れていたり、学生だった当時に家族が手続きしていたなどの理由から制度を利用したことを本人自身も知らなかったりするケースが多くあります。

まずは、最寄の年金事務所に自分の納入記録を問い合わせて確認してみましょう。

「ない」と思っていた未納が意外にもあったりするものです。

 

いずれにしても、払い忘れは、将来の受給額に影響してきますので、追納することを強くおすすめします。

追納期限が過ぎるときに連絡はありませんので、自分から確認することがきわめて重要になります。

また、「ねんきんネット」では、インターネット上で追納が可能な過去の保険料があるかどうかを手軽に確認できますので利用してみましょう。

厚生年金・共済年金は制度をきちんと把握しておこう


いまさら聞けない、厚生年金と共済年金の仕組み

わからないまま給与から天引きされる形で毎月支払っていませんか?

仕組みがわからないまま支払うお金ほど無駄遣いはないものです。

どちらも自分の将来に反映するお金ですから、わからない人はこれを機会にこっそり学んでおきましょう。

 

国民年金の加入は20歳ですが、厚生年金は会社に入社した時点になります。

そして加入期間は、会社員であった期間ということになります。

役職は関係ありませんが、上限は70歳です。

ですから、普段は自営業で、1ヶ月のみ会社員だったという人の場合も、加入期間は1ヶ月となります。

 

一方、共済年金は公務員が加入する年金制度です。

国家公務員、地方公務員、私立学校教職員それぞれの制度があります。

加入時期は官公庁等に雇用された時点

国民年金とは違い、20歳未満でも加入することになります。

基本的には退職までが加入期間となり、70歳までの上限がある厚生年金とも少し違います。

ただし、私立学校教職員制度は上限70歳までです。

共済年金は、支払う保険料は、「(長期)掛金」と呼びます

 

厚生年金と共済年金は、基礎年金の上乗せ部分を担っているといえます。

つまり、国民年金に上乗せする形になるのです。

もし、自分の職歴が、会社員と公務員と両方ある場合、老後の年金は厚生年金と共済年金の両方が支給される可能性があります。

その場合、日本年金機構と共済組合にそれぞれ請求することを忘れてはいけません。

そして、さらに厚生年金には企業年金が、共済年金には職域加算が追加されることがあります。

 

企業年金とは、企業が社員の老後に対し年金を支払う仕組みで、厚生年金に追加する任意私的年金のことです。

そして、職域加算とは、公務員のみの年金追加部分です。

厚生年金に比べ、職域加算がある共済年金は、支払額において圧倒的優位で、比較すると随分支払額が違うことがわかるでしょう。

これらは、公務員がストライキや賃金交渉の行使ができないという性質を持つ補填部分として補償されたシステムですが、近年廃止論も検討されています。

 

専門用語が多く、イマイチよくわからない年金の仕組み。

基本的なことをおさえつつ、自分の厚生年金、共済年金の支払額がいくらになるか、計算してみましょう。

国民年金加入の場合、しっかり払って行きましょう


「国民年金って支払わないとどうなるんだろう?」

そう考えたことってありますよね?

税金や電話代のように罰則があったり滞納金があるわけではないので、ついつい後回しになってしまいがちではありますが、実は国民年金は自分の将来を考えれば払うほうが絶対お得。

支払わないとどうなるかって?

「ずばり、損をします。」

 

例えば20歳から60歳まできっちり払えば満額をもらえますが、支払うのが面倒でおろそかになった場合、その分支給額は減っていきます。

「支払わないから減ったんだ」と考えれば、仕方ないとも思えるかもしれませんが、これは長い目で見たときに非常に損なのです。

なぜなら、満額を払っていれば納付した額以上の年金が支給額として戻ってくるからなのです。

払えない理由もないのに、忘れてたとか面倒だとかで支払わないのは、もらえるはずのお金を捨てていることになり、かなりもったいないです。

しかもこの減額措置も25年間の支払いまで。

つまり、払い続けた期間が25年未満だと、なんと支給額はゼロ

10年間しか払わなかったとしても、支払い額は結構な金額になりますから、もらえないのに払ってたなんて、まさにドブにお金を捨てているようなものです。

ということで、どうせ払うなら、もったいないのできちんと満額払ったほうが絶対に良いのです。

 

そして、国民年金は終身年金なので、受給開始から生涯受け取ることができます。

国が補助するので、平均では、納付した額の1.7倍以上の年金を受け取ることになります。

多くなって死ぬまで自分に戻ってくると思えば、払い甲斐があるというものです。

 

ただし、支払う意思があるのに、所持金がないなどの理由で払えない場合は、申請免除というシステムがあります。

払えない期間を知らぬ振りをするのではなく、この申請免除をすることで、お金ができてからまとめて国民年金を支払えます

25年間払い続けなければもらえないのですから、どうしても払えない場合は、この制度を利用すると後々その期間が未納扱いになるということを避けることができます。

 

今まで何となく後回しになって支払わなかった人はとても損をしています。

支払い続ければもらえる、そして額も多くもらえるのですから、さしたる理由もないならば気持ちよく支払ったほうが家計の節約にもなるのです。

 

自動車保険は毎年見直しのチャンスがあります/しっかり比較して節約!


自動車保険節約したいという人の中で「事故なんかないから」「運転がうまいから」などと安易に補償内容を見直してしまう人が見受けられますが、”万が一”のときのために加入する保険と言う意味合いを考えると、賠償額の高額化に伴い億単位の損害賠償請求額になるケースも考えられるため、対人・対物は無制限にするべきだと思われます。

また、自動車事故によるケガの治療費も一体どのくらいの高額になるか予測が付きません。

治療費が実費で補償される人身傷害補償も外せないところでしょう。

 

そのような補償内容を踏まえ、保険の見直しを少しでも家計にやさしいものにするためのポイントを考えてみます。

まず、複数の会社から見積もりをとることです。 「一括見積もりサイト」のようなウェブサイトで比較するもの良いでしょう。

補償内容と価格で比較吟味を行います。

補償内容を削って節約はお奨めできませんが、万が一のケースでも本当に自分は困らない事項であれば削減できる可能性があります。

例えば、全てをカバーする「一般車両保険」を、車対車の事故に補償範囲が限定される「エコノミー車両保険」に変更するなどといったことです。

車が古くて評価額が安い場合、車両保険自体をいっそ外してしまうという選択もあります。

免責金額も事故時の自己負担額を大きめに設定すれば、保険料を節約できます。

 

もう一つ覚えておくべきことは、2012年に大手損保会社が「事故有等級制度」の導入、「等級すえおき事故」の廃止を決めたということです。

自動車保険には等級というものがあり、無事故だと1等級ずつ増えて、保険料が安くなるなどのメリットがありました。

しかし2013年10月からは同じ等級で事故なしの人と有りの人の保険料率が同じという不公平さを解消するために「事故有等級制度」を導入しました。

今後事故を起こすとペナルティ的に事故有等級が適応され、大幅な負担増になります。

多少の事故は自腹で修理し、大きな損害が発生した場合のみ保険を使うという人が増えていく可能性がありますのでそのリスクを考慮に入れましょう。

 

また、今までは火災、窓ガラス破損、盗難、いたずら、台風、洪水などの偶発事故「等級すえおき事故」ということで、車両保険から保険金を受け取ることができました。

しかし、これらも2012年の改定で廃止され、等級が1つダウンする対象となり、保険料が上がります

ただ、これらは大手損保会社がメインですので、車が新車の場合などは、従来のシステムの会社に保険を見直すのも良いかもしれません。

火災保険は賃貸でも持ち家でも必須です【火事・水漏れ・盗難・破損まで】


住宅にかける火災保険は、賃貸でも持ち家でも加入しなければいけません。

しかし、火災保険については、住宅入居時や購入時に不動産屋やハウスメーカーの言われるままに加入するだけで、その詳しい補償内容や保険期間を良く知らないという人は多いのではないでしょうか?

この火災保険についても、少し知るだけで家計を節約できる場合があります。

 

もっとも普及している火災保険は、「オールリスクタイプ」と呼ばれる住宅総合火災保険で、補償内容が火災だけでなく、水漏れ、浸水、破損、盗難などあらゆるリスクに幅広くカバーしているものです。

幅広いと安心感はありますが、補償内容を自分でよく吟味してみると、あまり必要の無い補償内容も含まれている場合があります。

例えばマンションの高層階に住んでいるのに床上浸水の補償など、本当に必要かどうかです。

これら火災保険をカスタマイズできる保険にすると、随分出費が変わるのです。

無駄を省くだけでなく、自分が補償してもらいたい補償内容を追加することもできます。

そうすることで、保険の本来の意義が出てきます。

 

どの火災保険にも含まれている主契約となる基本補償は、火災、落雷、破裂、爆発が多く、会社によっては、風災やひょう災、雪災、水災、物体の落下や飛来、衝突なども含まれている場合があります。

カスタマイズの場合は主契約のみのプランに加え、自分特約を選ぶケースが多いです。

例えば、マンションの高層階なら、水災や風災・ひょう災、雪災など水害や風害、雪害の補償をはずせば保険料を安くできます。

また、一戸建てが火事で消失した場合に取り壊し費用を保険でカバーしたいと思えば、追加することもできます。

 

火災保険には住宅にかける補償と家財に掛ける補償がありますので、その補償対象も自分でカスタマイズすると良いでしょう。

例えば、盗難のリスクは家財にかけるべきで、建物にかけるのはあまり意味をなさないことが多いでしょう。

そして、補償額も自分で決められることもカスタマイズ型のメリットです。

 

また、保険期間については、契約期間が10年を超えると保険料が一括払いとなり、月払いや年払いよりも総支払額が大幅にディスカウントされるメリットがあります。

ただし月払いや年払いを選択したい場合や補償内容や額の見直しを考える場合は、短期間で契約するほうが良いでしょう。

死亡保険の必要額は仕事や年齢によって変動します【収入保障保険という選択肢も】


いざというときのために加入している保険ですが、さまざまなリスクは人によってまちまちですから、どの保険がよいとは一概には言えません。

ただ、他の人と比較したり話題にすることも少ない「死亡保険」は、本当に自分の入っている保険が良いのかどうかという判断もつきにくいのではないでしょうか。

まず、自分の入っている保険が平均と比べてどうなのか?

調査データを見てみましょう。

 

生活保険文化センター「生命保険に関する全国実態調査(平成21年度)」によると、死亡保険に関する年齢別の保障金額は、40歳~44歳が2,581万円というところで全年齢の中でも一番高くなっています。

この年齢は、子どもの養育など生活費も一番かかる年齢層で、世帯主の死亡に対するリスクが高くなっているのは予想出来ます。

しかし、子供の年齢によって、死亡保障は増減します。 子どもの成長とともに保険金額は上がりますが、ピークは末子が小中学生というのが平均のようです。

世帯主の職業別の死亡保険額を比較すると、自営業者は1,924万円、サラリーマンは2,223万円となっており、大差はありません。

さらに保障金額と年収は比例しており、年収400~500万で1880万円、500~600万で2268万円、600~700万円で2422万円と、保険料の支払い能力が保険金の多さに反映されているのかもしれません。

 

さて、自分の家庭と調査のデータを比べていかがだったでしょうか?

比較してみて「やはり保険料はもっと安くしたい」という人は、収入保障保険に切り替えてみるのも手です。 収入保障保険は、死亡・後遺障害を保障する保険ですが、決められた期間、毎月支払われるというもので保険料が安くなることが多いです

保障が徐々に時間と共に減っていくため、年齢が高くなりリスクが大きくなっていく時期、保険料が高くなっていく時期の保障を抑えられるのです。

 

例えば小さな子どもがいて収入はあるけれど貯蓄がない場合。 収入が途絶えると生活できず困りますから、収入保障保険があると助かります。

小さな子どもがいて月々の家計がぎりぎりで保険料が支払えない場合。 この家庭も少額で済む収入保障保険に切り替えるべきでしょう。

また、まとまったお金が入ると使い込んでしまう人にもおススメ。 死亡保障で入ったお金を使い込んでしまう・・・というのは論外かもしれませんが、毎月給料のように入るタイプの保険がおススメです。

さらに、タバコを吸わない人、太っていない人、ゴールド免許の人も収入保障保険が割り引かれることもありますので、まずは自分の家庭に合った保険を調べてみましょう。

医療保険は病気や怪我に備えるために夫婦で入ろう


結婚を機に医療保険を見直そうという人は多いかと思います。

では、夫婦の医療保険夫婦一緒に入ったほうがいいのでしょうか?別々の方がいいのでしょうか?

それぞれのケースで見てみましょう。

 

医療保険や医療特約の夫婦型(または配偶者特約付きなど)で、夫の保障と妻の保障をひとつの保険にした場合を考えてみます。

メリットとしては、保険証券が1つで済むこと、1つの保険で済むために加入の手間などが楽ということがあげられます。

また保険料払込免除の設定がある場合、夫が先に死亡した場合はその後の支払いが免除され、妻の保障が残る形になり安心です。

そして、契約者(夫)が支払いや手続きをしてくれるのでもう一方(妻)はだということでしょう。

また、何より良いのは一つの保険に2人で入ることで、夫婦が一緒に健康ですごそうという気持ちが生まれることです。

 

では、デメリットはどのようなものになるでしょうか?

まず、将来環境の変化によって保障内容の見直しをしたい時に、片方の保障だけやめるということができないことです

また保険料払込免除の設定が無い場合、夫が先に死亡した場合、その後の妻の医療保障がなくなるということがあげられます。

そして、万が一離婚した場合は、妻の保障がなくなるというデメリットも考えられるでしょう。

 

一方、夫婦で別々の医療保険に入った場合です。

メリットは、それぞれが気に入った保険会社や共済の気に入った医療保険を自由に選択できることです。

そして、将来的に内容の見直しが自由にできること、それぞれ自分の保険料を支払う場合は、それぞれが生命保険料控除の制度を利用可能ということ。

また、離婚してもそれぞれの保障が残ることもあげられます。

 

デメリットとして考えられることは、保険証券が2枚となり管理が少々煩雑になることがあるでしょう。

また、妻の医療保険の保険料を夫が支払った場合、贈与税の対象になることがあるので、保険会社に確認が必要です。

そして、夫が妻の保険料を支払った場合の生命保険料控除は、妻名義であっても夫の生命保険料控除の対象となります。

 

以上がそれぞれのメリット・デメリットです。

それでも「よくわからなーい」とお悩みの方にご提案。

「夫婦で医療保険に加入しようというとき、その夫婦は何を目指しているか?」ということを考えてみましょう。

すると一番大切なのは「夫婦で一緒にこれから怪我や病気に備えよう」という気持ちで家庭生活を営んでいくことなのだということに気が付くはずです。

これは夫婦で医療保険に入るときには最も重要なことといえるでしょう。

それを考えると、おススメは夫婦一緒に一つの保険に加入することです。

夫婦が一緒に健康ですごそうという気持ちを大切にすることが一番ではないでしょうか。

もちろん、それぞれのライフスタイルに合わせて自分に最もメリットのある形を選択できることが最高ですけれども。

通勤定期購入はクレジットカードでポイントを貯める!


通勤定期を購入している会社員の皆さん、定期券をクレジットカードで支払いをすると節約になるということをご存知でしょうか?

通勤定期を購入するときに、現金で購入せずカードで決済すると、カードのポイントが溜まりますので、少しでもお得になります。

 

しかし、それだけではありません。

鉄道会社と提携しているタイプのクレジットカードがあります。

こういったカードを持った場合、SuicaやPasmoにチャージしたり定期券を購入すると、ポイントがつくのです。

さらにそのポイントは一般的にクレジットカードを使ってつくポイントより高レート

 

また、定期券と一体型のクレジットカードというのもあります。

もちろん高いレートでポイントがつくだけでなく、SuicaやPasmoとの一体型なので、乗り越しや自動精算は一切不要

定期券とカードをまとめられ、お財布の中もスッキリです。

バスや違う交通会社も1枚のカードにまとめることも可能です。

そして、仮に紛失したとしても、連絡からクレジット機能停止処理を完了した時点でのクレジットカードとして、また定期券部分およびSuicaの残額が補償されます。

貯めたポイントはSuicaやPasmoにチャージが可能だったり、オートチャージに設定しておけばチャージさえ自分でしなくても良いことになります。

 

定期券を使用しているなら、節約になるばかりか、便利この上ないこれらのクレジットカード。

通勤定期を購入している会社員の皆さんは、ぜひ検討してみましょう。