貯蓄は収入の中から先に取る!余ったら貯蓄は不可能です!


貯蓄って、現在用途が目に見えているお金に比べ、どうしても後回しになりがちです。

よほど高給で、使い切れないお金が毎月入ってくるというのなら話は別ですが、 「お金が余ったら貯蓄しよう」と思っていると、いつのまにか使ってしまい、余るお金など残っていない・・なんてことになってしまいます。

 

「あ~今月も貯蓄できなかった。」

「使っちゃうんだよね。貯めなきゃってわかってるのに」

「お金ってどうやったら貯められるの?いつも残高は変わらないよ」

そんなふうに悩んでいる方も少なからずおられるのではないでしょうか?

そんな人におススメしたいのは貯蓄を先取りする方法。

この方法を使うと、着実にお金が貯まっていきます

給料の中から貯蓄を強制的に行うのです。

 

給料が入ったら、真っ先に前もって貯蓄分を決めて、銀行口座に入れてしまいましょう。

或いは、決まった生活費を差し引いた残金を口座に入れてしまうのです。

この口座は貯蓄専用にし、よほどの緊急事態がない限りは、引き出さないようにします。

 

「先に貯金」という、非常に単純で誰でも思いつきそうな方法なのですが、これで貯蓄高が一変します。

貯める意識が薄いと、なんとなく使ってしまうので、いつのまにやら消えている使途不明金がなくなりません。

そして、貯蓄を差し引いた残った額で、強制的に生活をやりくりせざるを得なくなるので、無駄に使うお金が減ります。

また、月に決まった額が必ず積み立てられ貯蓄されてので、「いくら貯まったか?」「今いくらあるか?」というのがすぐに自分で把握できます。

 

結局、貯蓄を先取りするというのは、お金を「何となく使ってしまう」という意識を改善するだけなのです。

しかし、その「意識」が一番大切なことです。

単純で簡単なちょっとした工夫が、着実・確実に貯蓄を増やしていきます。

 

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2012年12月31日 | コメントは受け付けていません。 |

カテゴリー:ライフプランニング

日々の買い物に使う家計の財布とお互いの小遣い財布を別にしてみよう


家計管理において簡単に無駄遣いを防ぐ方法があるのをご存知ですか?

1つは「家計費用」もう1つは「おこづかい用」と、2つの財布にお金をわける方法です。

 

まず、お給料が入ったら、家賃や光熱費、保険料、子どもの給食費など、いわゆる固定費(決まっている金額)をとりわけます。

これらは払うべきものはすぐに払ってしまい、取り置く分は封筒にでも入れて保管しておきましょう。

 

そして、生活費を家計費用のお財布に入れます。

だいたいの金額で予測される金額で割り出しましょう。

 

次に、貯蓄するお金を取り分け、口座に入金。

この貯蓄専用口座にして、緊急時以外は引き出さないという方針にしておくと良いでしょう。

 

最後に、おこづかいを、おこづかい用のお財布に入れます。

貯蓄できる額がある程度あるなら生活を余裕を持って楽しめるように、あらかじめ金額を決めておきます。

 

普段現金で買い物をする場合は、「家計費」と「おこづかい」のお財布2つを持ち歩き、用途によって使い分けます

クレジットカードや電子マネーで買い物する場合は、使った額と用途を憶えておき、自分でコントロールしておける範囲にしておきましょう。

 

このような生活を続けてみると、使ったお金の額や用途を簡単に把握出来るようになります。

お財布が1つだと、生活費が足りない時に、ついおこづかいから補てんしてしまい、工夫してやりくりしにくくなります。

逆に、お小遣いで支払うべき趣味などのお金を、いつの間にか生活費からあててしまって生活費が足りなくなったりしがちなのです。

 

お財布を2つ用意することは、一番簡単な節約方法

家計簿をつけるのが面倒な不精な人でも、用途と金額が大まかにわかるので、無駄を防ぎ、使った額を把握しやすいのです。

 

 

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2012年12月28日 | コメントは受け付けていません。 |

カテゴリー:ライフプランニング

固定費と変動費の考え方で節約してみよう


「固定費」「変動費」と聞くと会社の会計の話のようですが、この考え方を家計管理に活かすと家計節約に大変役立つかもしれません。

「固定費」とは、一定額の定期的に発生する費用のことです。

家計で言えば、家賃が代表的なもの。 旅行で1ヶ月中留守だったとしても、家賃は一定のお金がかかります。

その他に、光熱費、水道料金、駐車場代、通信費、生命保険料、税金、習い事等の月謝などがあります。

出費を見つめなおし、固定費をピックアップしてみましょう。

この「固定費」の性質としては、一度発生すると、なかなか減らすのが難しいというのが最大の特徴ではないでしょうか。

支出の金額が一定で、「今月は我慢しよう」 といった形でのコントロールが難しいのです。

また、毎月入ってくるお金というのは、大体一定していますので、 「収入-固定費=変動費」というお金の使い方にならざるを得ないのも特徴です。

 

家計の節約は、まずこの「固定費」をしっかりと把握しておくことから始めます。

これを機に携帯電話の料金プランや無駄な契約を見直すのもよいでしょう。

目的と内容が明確にわからないようなプランは見直すべきです

例えば「この保険のオプションプランって結局何が含まれてるの?」といった疑問点などがあれば、確認や見直しが必要ということです。

 

さて、次に「変動費」についてですが、「変動費」とは、生活や活動によって変動する費用のことです。

食費も外食が多ければ高くなりますが、自炊をすれば、安くなります。

被服費、交際費、衛生費、ガソリン代、レジャー費、美容費、なども「変動費」に入るでしょう。

 

この「変動費」は、日々の節約と工夫で支出を抑えることができます

ポイントは、「何にいくらまでならお金をかけられる!」と自分で決めることです。

お金の使い方は、「収入-固定費=変動費」ですから、変動費の割合は大まかに決まってくるはずです。

その中でどのくらい何に使うのかというのを、自分で見直してみて、月ごとで計画を立てると、節約の効果はおのずと現れてくるはずです。

 

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2012年12月22日 | コメントは受け付けていません。 |

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パート・アルバイトに出る場合は扶養範囲に注意。収入の使い道も決めておこう


「子育てもひと段落、ちょっと社会に出てみようかな」

「専業主婦だけど少しでも家計の足しになれば・・アルバイトしてみようかな?」

そんなふうに考える主婦も多いことでしょう。

ただ、よく主婦が働く時に言われるのが「扶養の範囲」で働く、ということです。

扶養の範囲」ってどういうことなのでしょうか?

 

税金でいう「扶養の範囲」とは、これは配偶者控除を受けれるかどうかということです。

つまり、主婦ならご主人の税額(所得税・住民税)を専業主婦の時と同じ額にしながら働くということです。

配偶者控除を受けられるのは、年収103万円以下です。

つまり、この額を超えてしまうとご主人の税金は配偶者控除を受けることができなくなり、税額が増えます。

 

この103万円というのは、実は内訳があって、給与所得控除(65万円)と基礎控除(38万円)を足したものです。

ただ、配偶者の仕事が自営などの事業の場合は注意が必要。

給与所得者控除はありませんので、基礎控除の38万円です。

つまり、配偶者(主婦)が自営業など給与所得者でない場合は、年収は38万円以下でないと配偶者控除が受けられません。

 

実は、「扶養の範囲」にはもう一つカテゴリーがあります。

社会保険でいう「扶養」のことです。

すなわち、年金や健康保険などのことです。

サラリーマンの妻で専業主婦の場合、大概は健康保険の被扶養者になっています。

年収130万円を超えると、夫の被扶養者からはずれ、自分で健康保険に入る必要がでてきます。

年金も同じで、年収130万円以下だと第3号被保険者となり、国民年金の保険料を納める必要がありません。

なので、年収130万円を超えると、健康保険や年金の保険料を自分自身で払わなくてはいけなくなるということになります。

だいたい年収の1割は、社会保険料として負担しなくてはいけないと考えると、かなり大きな負担になります。

 

この2つの「扶養の範囲」を良く考えて、夫婦の合算の収入、そして支出を考慮に入れつつ、パートやアルバイトをする必要があります。

せっかく家計の足しにしようとパートに出ても、結局支出も増え、負担増になるなら意味がありません。

 

それと、パートやアルバイトの収入の使い道も決めておきましょう。

将来に備える?欲しかった家具を買う?旅行に使う?自分のお小遣いにする?

「ああ、パートをしていて良かったなあ。助かったなあ」と感謝しながらお金が使えると、とても幸せですね。

 

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2012年12月17日 | コメントは受け付けていません。 |

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出産・子育てで収入が減る場面を想定しておこう【育児休暇】


結婚後、出産・子育てとなると、共働きだった夫婦はどうしてもどちらかが仕事を休まなければならないという状況になります。

休まずに続けられるような職種は良いですが、なかなか難しいのではないでしょうか。

 

共働きを続けたい場合、一般的な家庭や企業では、女性側が産休、育児休暇をとって復帰するのが多いパターンとされています。

では、産休・育児休暇中はどのくらいの収入減になるのでしょうか?

 

会社によっては、休暇中も給与の8割程度を受け取れるという制度になっているところもあります。

しかし、会社の雇用条件によっては全くもらえないところもあるのが現実です。

ただ、休暇中はさほどもらえないといった場合でも、「育児休業基本給付金」の制度を利用することができる場合があります。

「育児休業基本給付金」は、雇用保険に加入している被保険者であれば、勤務先を通じてハローワーク(公共職業安定所)に申請できます。

この制度を受けると、給与の4割(当面は5割)を受け取ることができます

ただし、申請してすぐに手当てが即刻出るものではありませんので、当面の資金は絶対に必要です。

 

いくら手当てが貰えるからと言っても、共働きで生活していた夫婦にとって、出産・育児は収入が減ることには変わりません。

さらに、出産にも育児にも出費が増えることは間違いありません。

今までのマネープランが、もしぎりぎりの生活であるとしたなら、生活を見直す必要があります。

 

たとえば、子どもが産まれることを想定し、ボーナスを取り置いて貯蓄、日常生活の小さな節約分をこつこつ貯めておく、などです。

食事は外食を自炊に切り替える、洋服や趣味のお金に限度額を設ける、まとめ買いで安くなる物はまとめて買う、などの日常の小さな節約を繰り返すことで、将来子どもが産まれ収入が減ったときに少しでも使える貯蓄を増やしておくというのも手です。

ちょっとした小さな日々の努力が、将来の安心につながるのです。

 

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2012年12月10日 | コメントは受け付けていません。 |

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共働きか専業主婦かでこれだけ家計は変わります


「結婚したら働く?それとも専業主婦?」

現代の多くの女性はどちらにするか迷います。

以前の日本社会では「寿退社」が一般的でした。

では、「お金」という視点で考えればどちらが有利かと言えば、それは当然「共働き」ということになります。

 

収入金額が少しでも多いと、それだけ家計に余裕ができるので、貯蓄もしやすくなります。

マイホームを考える人は共働きによって早く実現するでしょうし、老後の蓄えも、子どもの学資の貯蓄も実現します。

仮に、30歳から59歳まで30年間、女性が月額23万円で働いたとしましょう。

これだけでも、8,280万円になります。

結婚後、育児や出産、介護、夫の失業、病気など、何が起こるか分かりません。

これだけ蓄えておけると思えば、妻の収入がどれだけ家計を助けるかおわかりかと思います。

また、ちょっとした旅行も毎年企画できる余裕も出来るでしょうし、心のゆとりも生まれます。

専業主婦であれば、この収入がゼロとなるわけですから、いかに家計模様が変わってくるか想像も難くないと思います。

 

次に専業主婦の場合を考えてみます。

生活を楽しめるのが、専業主婦の一番のメリットですが、家計を考えるならばライフプランを考えながら慎重に専業主婦になるタイミングを考えましょう。

一番女性が仕事をやめるきっかけになるのが、出産・育児です。

乳幼児をかかえて仕事を続けるのは、子どもの預け先、病気の時の対応などを考えると大変なことです。

子どもの病気など突然の事情にも理解を示す職場である、両親の近くに住む、保育所の待機児童が少ないなど、女性が働くことへの環境が整っていなければ、専業主婦を選ばざるを得ないのが現状だともいえるでしょう。

これらの対策が整わないまま仕事を続けると、共働きは女性にとって大変過酷なものになりがちです。

 

また、育児が一段落した段階で、復職しようという人たちもいます。

その場合におススメなのが、「ステップアップ」です。 復職を見越して、専業主婦時代に資格を取る、再就職のための勉強をする、といった対策をとっておくと、復職したときに、家計への不安がぐんと減ることになります。

 

共働きは収入が2つになるので、家計面からいうと有利ですが、将来のこともじっくり考えて、女性自身の意思で選びたいものです。

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2012年12月6日 | コメントは受け付けていません。 |

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老後資金の蓄えを早いうちから始めよう


老後の資金」と言われてもピンと来ない人も多いはず。

個人の環境にもよりますが、若ければ若いほど、老後のことを考える余裕などないというのが現状ではないでしょうか?

 

「いつ頃からどのような計画で支度を始めればよい?」 真っ先にこんな質問が出てくるかと思いますが、「国民年金は20歳から」を考えれば、早すぎて損することはないはずです

少しでも早い時期から始めることができるのならば、その分準備のための毎月の負担も少なくて済みます。

可能であれば、老後資金の蓄えのことも考えてみましょう。

 

ただ、実際には子どもがいるご家庭の場合は、老後資金よりも教育資金対策を優先せざるを得ないですし、 住宅購入を検討している場合、住宅購入資金の準備や住宅ローンの毎月の返済のことの方が気になり、老後資金の準備にまで資金がまわらないという方が現状でしょう。

 

では、どうすればよいのでしょうか?

まず今後予定しているライフイベントの時期やそれにかかる費用などを表にしたライフプラン表を作ってみてはいかがでしょうか?

さらにそのうえで、収入や家計支出なども含めた表を作成できれば、老後資金の準備はいつ頃から始めることができるかをおおまかに把握することができます。

また、「XX万円を貯める」という具体的な金額による目標ではなく、「老後に○○を購入したい」「老後はXXに住みたい」などと言うというようようなイメージで準備してみるという方法もあります。

「そのためには何歳くらいでいくら貯めておくのがよいか?」と逆算してみましょう。

こちらは楽しく無理なく長期間で実現しやすいプランが可能になります。

 

しかしながら、老後資金の準備に限らずライフイベント資金は毎月の積み立てが基本です。

家計収支をしっかり把握して、毎月一定金額を確実に積み立てられるようやりくりしたいものです。

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2012年12月3日 | コメントは受け付けていません。 |

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賃貸?持ち家?老後まで見据えて夫婦で考えてみよう


「一生家賃を払い続けるなんて自分の物にならないし。持ち家のほうが得!」

「老後を考えると、家よりお金があったほうが安心!」

どちらが正しいのでしょうか?

 

例えば、家賃12万円のマンションに30年住み続けると仮定します。

12万円×12ヶ月×30年=4320万円

総支出はこのようになります。

しかし現金を株や外貨資産で資産運用し、資金を増やそうと思えば、結果元金が減る可能性や、ゼロになるリスクもあります。

ただし、マイナスになることはないという安心感はあります。

ただ、30年というスパンで考えると、将来的に家賃の値上げもあるかもしれませんし、引越しや転勤が多い職であれば、身軽に引っ越せるというメリットもあります。

 

では、持ち家の場合はどうでしょうか?

例えば、総額2390万円のマンションを購入したと仮定します。

頭金を500万円用意し、1890万円のローン(金利3%、30年固定、元利均等)を組むと月々のローンの返済は、8万円となります。

仮に税金+修繕費の出費を月2万円とすると、合計の住居費は10万円となります。

すると、総支出としては以下のようになるでしょう。

(8万円+2万円)×12ヶ月×30年 +頭金500万円 =4100万円

こうやって見ると、実は持ち家も賃貸もさほどの大きな差はありません。

また、不動産の価値が、常にローンの残債の金額を上回っていれば、安定していますが、不動産価値の下落により、資産がマイナスの状態になる可能性もあります。さらに、修繕費などは一般に築年数に応じ値上げの傾向があります。

30年後の不動産の資産価値まで考えると予測しきれないものもありますし、変動金利の場合、金利上昇によるローン負担の増加幅もありえます。

 

結局のところ、賃貸なのか、持ち家なのかという論争は、その人のライフスタイル、考え方によるものが大きい気がします。 状況に応じて両方を推移させるのも良いのかもしれません。

金融投資などでお金を増やす自信がある、資金がマイナスになるリスクを避けたい、というお金に対する考え方や、 転勤の可能性が高い、気軽に引越ししたいというライフスタイルを重視する人は、賃貸向けといえるかもしれません。

元本を増やす投資力があれば、賃貸でも十分結婚後の資金を増やして老後まで豊かに暮らせるでしょう。

 

一方、住宅ローン以外の金融投資が苦手、資産がマイナスになっても最終的に自分のものになるならローンでもいい、という考え方に加え、 一つの家で落ち着きたい、引越しは頻繁にしたくない、というライフスタイルであれば、持ち家がよいでしょう。

さらに、価値が下がりにくい不動産を選択できる目利きがあれば、言うことなしです。

 

老後、引退したときのことまで考え、それまでに資金を増やす自信があるか、それとも住む家があったほうが安心か。

とにかく、パートナーとは、価値観をすり合わせ、夫婦でじっくり話し合うことが大切です

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2012年12月1日 | コメントは受け付けていません。 |

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