スマートフォンのアプリを使って家計簿を付けてみよう


家計簿をつけはじめてもいつも続かない、忙しくてつい後回しになってしまう・・という方におすすめなのが、スマートフォン家計簿アプリ

携帯は持ち歩いているため、外出先、電車に乗っている時間など、ちょっとした時間にも入力が可能であるため、忘れないうちに支出・収入を記録することができます。

また、楽しく続けられる最新の工夫がなされており、日記感覚で続けられるので、長続きしないという人こそスマートフォンアプリで家計簿を試してみてはどうでしょうか。

 

レシレコ」は、レシートをスマートフォンで撮影、そのままデータを読み取り、入力されるというアプリ。

撮影するだけなので、楽に続けられるのが特徴です。

楽しんで撮影しているうちにいつの間にか節約を心がける生活になっているのが良いところです。

また、レシートは撮影後に捨てるので、お財布の中が軽くなり、すっきりというのも魅力です。

 

操作が楽ですぐに使えるのが「おかねレコ」というアプリ。

入力を1画面に集約しているのが特徴で、最低限の操作で入力が可能。

簡単で長続きしやすいと評判です。

有料版にはレシート撮影機能が搭載されています。

 

そして、無料家計簿の新しい定番は「Zaim」です。

日本最大級のオンライン家計簿で、パソコンやスマートフォンから入力、節約ポイントも把握可能で、レシート撮影もでき、自動で入力されます。

OCN家計簿と提携されているので、銀行口座も登録しておけば、ほったらかしておいても自動的に最新のデータに更新されるほか、統計情報と自分の出費を比較し、問題点を把握することもできます。 見て、知って楽しく続けやすいのが特徴です。

 

 

最後に、忘れてはいけないのは、家計簿は振り返ることが大切だということです。

入力が目的なのではなく、その集計を元にどのように自分がお金を使ったか、問題点はどこなのかを知ることが大切です。

ただ、続けるというだけでなく、 週に一度、月に一度、定期的に自分のお金の使い道を振り返り、ちょっとした一言や感想を書き記しておくのも効果的です。

 

パソコンを使って家計簿を付けてみよう【フリーソフトやエクセルで】


パソコンで家計簿をつけてみようと考えている人も多いと思います。

「じゃあ、何のソフトを使おうか」と、真っ先に考え付くのはエクセルではないでしょうか。

表計算ソフトである上、高機能で家計簿には最適かもしれません。

ただ、エクセルを使う場合、長続きするかどうかが家計簿として最も重要なところ。

もちろん、自分仕様に使いこなせればよいのですが、月ごと、年ごとで集計したり、自動的にグラフに表示してくれる機能もついていたら、家計簿を続ける気にもなるし、入力が楽しみにもなります。

初心者には、入力するだけで、自動でソフトが全部やってくれるくらい親切なソフトをおすすめします。

 

てきぱき家計簿マム」は1994年から続く歴史ある家計簿専用ソフトウェア。

電子マネーから買い物明細を自動的に読み取る機能や、携帯電話に「買物メモ」としてメール送信する機能など、時代に合わせどんどん最新機能も搭載されています。

また、「主婦の友デジタル家計簿(筆まめ)」もおすすめです。 日記方式で入力していき、今後20年の全体収支をシミュレーションする機能もあり、シンプルで使いやすいソフトウェアです。

 

「いきなり家計簿ソフトを買うのもちょっと勇気がいるし、継続できなかったらもったいない・・」という人はフリーソフトで試してみるのも良いかもしれません。

マネーフォワード」は、複数の金融口座を一括で管理し、銀行の入出金やカード情報から家計簿を自動作成する資産・家計管理サービスで、これはすでに「家計簿」の域を超えたフリーの新サービスです。

口座情報を登録すると、自動で情報を取得・分類してくれるというスグレモノ。

収支のグラフ化、資産のバランスシートも充実しています。

また、エクセル感覚で入力できる「Entersoft LifePlus」もおすすめです。 簡単で初心者向け。

パソコンに詳しくなくても見てわかる感覚的なところがおすすめの理由。

基本的な機能も網羅しており、現金・銀行・クレジットカード等の複数口座管理機能や外貨預金にも対応、グラフ表示分析も可能です。

「とにかくわかりやすい手軽なソフトが欲しい」という方には、「記帳風月」がおすすめ。 最もスタンダードな家計簿フリーソフトの一つです。

USBメモリでデータを持ち歩けるほか、エクセルに出力できるのも魅力です。

 

様々な種類の家計簿が販売されています【人気の家計簿】


あなたは、どんな家計簿を使っていますか?

スマートフォンアプリや、パソコン、インターネット上で・・という人も多くいるかもしれませんが、書店で販売されている家計簿の人気の商品をご紹介します。

 

最も古典的なものは、羽仁もと子さんの「家計簿」(婦人之友社)。

1904年に考案されたというのですから、実に1世紀以上も愛されている製品ですが、近年はDVDも付録でついていて、初めての人にも安心です。

細かく支出を書くこともでき、家計の実態を把握することができるだけでなく、ライフスタイルをみつめるきっかけにも。

「この家計簿を使い出して、生活がみるみる変わった」という人が続出。

さすが100年以上も支持されているだけあります。

 

「羽仁もと子さんの「家計簿」は、いいのはわかるけど、とっつきにくい・・」という方には、細野真宏さんの「つけるだけで節約力がアップする家計ノート」(小学館)がおすすめ。

2010年に発行、今日本で一番売れている家計簿だといわれています。

つけやすさを徹底したレイアウトが好評で、すぐつけ始められ、今まで続けられなかった人も続くという反響の声が多く寄せられています。

また、独自メソッドでお金が貯まる家計アドバイスもあり、定価500円の家計簿で年間13万円以上の節約効果があるとか。

 

「もっとシンプルで、自由につけたい」という方は、「クロワッサン」家計簿(マガジンハウス)。

2012年にムックとして発売され、楽に続けられる、使いやすいレイアウト、シンプルなデザイン。

ライフスタイルに合わせ、自由度の高い、使い勝手のいいフリースペースが好評なのとともに、節約ポイントが書かれたコラムも充実しています。

 

また、2002年から累計105万部を突破したという「サンキュ!Happy家計簿」(ベネッセコーポレーション)も人気商品です。

主婦の声を徹底的に取り入れ、1年のまとめノートやビニールカバー、領収書ポケット、インデックスシールなどの付録が充実しているのも主婦には嬉しい。

家計簿のみならず、人気レシピや年間カレンダーなどの項目もあり、いろいろ得した気分になる1冊です。

 

家計把握のために家計簿をつける習慣を


「家計の把握のために家計簿をつける習慣を身につけよう」

実は、こんなことはネットや雑誌、新聞記事・・・どこにも書いてありますよね。

「そんなこと、言われなくてもわかってる!」という声が聞こえそうです。

わかっているけど、つけられない家計簿。

では、家計簿を継続できない理由は何なのでしょうか?

 

家計簿をつけるためには、以下のステップがあります。

  1. 家計簿をつけるための時間をとる
  2. 収入を把握し、記録する
  3. 支出を記録する
  4. 残高をチェックし使途不明金などを発見する
  5. 定期的に分析し、改善策を立てる
  6. 翌月の目標を立てる

家計簿をつけられない、続かない人は、自分がどのステップで挫折したかを考えてみましょう

 

1で挫折という人は家計簿をつけようと思いつつ、忙しくて後回しになってしまううちに忘れてしまうパターン。

忘れれば忘れるほど、何日分もたまって、忘れてしまい、面倒になります。

実は筆者はこれが原因で家計簿をいつも挫折していたのですが、家計簿をスマートフォンアプリに変えてから克服しました。

買い物の帰り、電車の中で、憶えているうちに携帯で記録しておく習慣をつけたのです。

すると、忙しくても続くようになりました。

 

2が原因の人の克服法は、月に1度決まった日に(給料日)必ず銀行で記帳する癖をつけること。

カレンダーやTo-doリストでチェックすると忘れません。

そして、すぐにスマートフォンで記録してしまいましょう。

 

3の人が一番多いのではないでしょうか?

レシートをなくしたとか、忘れたとか、面倒になったとかいうパターンです。

これは、憶えているうちにすぐに記録してしまうという回避法しかありません。

最初は完璧にしようと思わず、憶えていることだけ記録するのもよいかもしれません。

 

4の場合。特に現金はいちいち毎日残高を数えるのは面倒です。

週1回が無理なら、月1回でも良いので、回数を減らしてみること。

完璧にやろうと思わないことが克服方法です。

 

5や6でつまずくタイプは、家計簿をつける習慣はついているものの、「全然貯まらない」とか、「家計簿をつけている意味あるのだろうか?」などと考えてしまうパターン。

これは、視野を広げ、新しい情報に触れる必要があります。

例えば、ネット上に、ユーザー同士で他の家庭の家計簿を見て情報を交換し合うサイトがあります。

ちょっと抵抗を感じるかもしれませんが、他人の家計簿を見るというのは、ヒントになることも多く、視点が変わり、自分の改善点や次の目標が見えてくるきっかけになることがあります。

 

継続するポイントは、忘れないうちに記録する、無理をしない、視野を広げてみるといったところでしょうか。

会社員でも確定申告でお金が戻ってくる可能性はあります


ほとんどのサラリーマンは、会社が行う年末調整で所得税が確定するため、確定申告は必要ありません。

しかし、確定申告すればお金が戻ってくる可能性がある場合もあります。

 

まず、前提としてサラリーマンでも確定申告しなければいけない義務を持った人もいます。

それは年収2000万円以上の場合や副業などで20万円以上収入があった人、災害にあって、「災害減免法」による源泉所得税の猶予や免除を受けている人などです。

 

それでは、それ以外の一般の会社員の場合でも確定申告したほうがいいと言われる場合、それはどんな人なのでしょうか?

まず、年末調整に間に合わなかった、調整し忘れたものがある人です。

例えば、年末調整で漏れがあった、年末調整後に結婚した、子どもが生まれたなど扶養範囲に変化があった人といった場合です。

 

また、副業の収入が20万円以下であっても必要経費が認められるので、源泉徴収された税金の一部を取り戻せることがあります。

 

それから、マイホームを買った人や売った人も確定申告するとお金が戻る場合もあります。

もちろん、確定申告をすると得になるかは一概に言えないこともありますので、国税庁等専門機関に問い合わせてみることをおすすめします。

 

そして、医療費がたくさんかかった場合。

これは、家族全員分の医療費が所得の5%以上だったかどうかがポイント。

市販薬や病院に行くための交通費も控除の対象になります。

 

実は災害や盗難も控除の対象になります。

泥棒被害は雑損控除の対象になりますし、自然災害も所得税の軽減・免除措置の対象になります。

 

最後に、当然ながら退職してサラリーマンをやめた人も確定申告対象者です。

会社員として違う会社へ転職した場合は、新しい勤務先で年末調整を行いますので、申告の必要はありません。

 

この1年の出来事を思い出して、生活スタイルに大きな変化があった人は、会社員でも確定申告に注意。

お金が還付される可能性がありますので、調べてみましょう。

「面倒くさいなあ」と思って申告しなかったら、かなりの大金を逃してしまった・・なんてこともあり得ます!

 

投資も資産の一部【投資信託・株・FX・貯蓄性保険など】


毎日節約に努め、無駄遣いをしないようにと暮らしていても、所持金の減りを少なくするだけで、お金を増やすということにはなりません。

増やそうと思うなら、資産運用や投資を上手く生活に取り入れてみるというのも選択肢の一つです。

投資というとリスクを伴うものだという先入観がある人も多いのですが、世界全体で長期的な見方をすれば、経済は伸びていますし、これから伸びてくる業界というのも必ず存在します。

お金を育てる」と考えると少し投資のイメージが変わるかもしれません。

 

「貯蓄」には様々な用途がありますが、いざというときの「緊急費」など(突然の失業や、急な出費などに備えるお金)は、まず預金口座に確保しましょう。

これは安全で確実に運用することが必須であるほか、いつでも引き出せるということが大切であるため、このお金を投資に当てることは賢明ではありません。

「緊急費」はまず口座に入れ、その残ったお金で、「お金を育てる」ための投資を運用する資金を作り出しましょう。

投資には何種類かの方法がありますが、「よく分からない」という初心者の主婦の方にもわかりやすいよう大別してみましょう。

 

投資信託」は、株式や債券などの商品をひとまとめにして、数千円や1万円から買えるように小口化したものです。

元本は保証されませんが、手軽に投資ができるため、初心者や一般の人向けの投資だといえるでしょう。

株式、国債、外国債券、不動産などの種類があり、運用会社に資金を預け、運用結果を分配してもらう仕組みが一般的です。 もちろん、運用結果によって利益は変動します。

 

」は、上場している会社の株券を購入して、値上がりや配当収入を得るものです。

手軽に購入はできますが、購入の際に会社の状況を調べることが必要となるため、ある程度の知識が必要でしょう。

また、リスクを分散するために複数の銘柄を持つと、ある程度まとまった資金が必要になってきます。

 

FX(為替証拠金取引)」とは、外国の通貨を売買して利益を得るものです。

投資額が少額でも何倍もの金額で取引ができるため、大きな利益が出る場合もありますが、大きな損失を出す可能性もあります。

また、外国為替の取引は価格の変動が大きいため、メリットもリスクも大きくなる傾向があります。

 

貯蓄性保険」は、一般の生命保険と違い、保障機能がない保険です。

経済の変動などでのリスクはうけにくいものの、長期間貯蓄積み立てをしなければ、保障を受けられないということです。

中には保障機能と貯蓄を組み合わせた商品もありますが、満期前の早期に解約すると解約返戻率が低いため、損をしてしまうこともあるので注意が必要です。

所定の期間について換金性に乏しいということには留意が必要であるほか、低金利で長期間固定化してしまうという怖れもあります。

 

自分の適性と性格も考えて、どのように資金を運用しお金を育てていきたいかをイメージし、自分に合った方法で上手に投資を利用すると家計も豊かに潤っていくことでしょう。

結婚前からの夫婦の貯蓄額も把握しておこう【独身時代】


あなたは、夫(妻)の結婚前の預貯額を知っていますか?

結婚したときに互いの預貯金額を知っていましたか?

 

大手結婚情報誌が2009年に結婚が決まった女性に対して行ったアンケートによると、「結婚前に相手の収入や預貯金額を知ることは重要」と答えた女性は94%にのぼったそうです。

しかし、結婚が決まった段階で、相手の預貯金額を聞くというのは、なかなか勇気の要ることかもしれません。

ロマンチックな世界から突然現実的な質問になりますので、相手も身構えるでしょう。

 

結婚後の生活を想像するために、互いの預貯金額を知ることは大変重要なことだといえます。

それは2人が夫婦としてどのような家庭を築いていくかという覚悟を決めることに必須な情報だからです。

これは、結婚前の預貯金額が多いから良いとか、少ないから悪いとかいう問題ではなく、

あくまでも「把握」しておくことが大切という意味です。

多いにこしたことはありませんが、ないならないなりにどんな生活をしていけばいいか、ライフプランニングを立てることができるのです。

 

このアンケートでは、94%の女性が互いの預貯金の額を知ることは重要と答えているのにもかかわらず、実社会では互いの預貯金額を教えあうことに、否定的な意見を持つ人も多くいます。

その理由は、「結婚前の資産は自分のものだから」、「生活費として当てにされては困る」、

「言いにくいし、聞きにくいから」といったものが大半。

確かに法律的に言えば、結婚前の資産は個人のもので、仮に夫婦が離婚に至ったとしても、特有財産として財産分与の対象にはなりません。

しかし、これらの否定的な理由には、どこか「不安」や「不信感」が含まれているような気がしませんか?

「自分の資産だ」、「当てにされては困る」、という理由なら、その価値観を互いに共有し、夫婦で向き合えばよいわけでなにも隠す必要もないわけです。

本当に信頼できるパートナーなら「XX円持っているけれど、これは生活費に回したくない」と理解を求めればすむと思いませんか?

また、夫婦のお財布は別という家庭でも、情報として預貯金額は共有すべきです。

自分の家庭に総資産がいくらあるか知らないなんて、そちらの方が問題なのではないでしょうか。

 

夫婦は人生におけるパートナーなのですから、互いを信頼して価値観を話し合う、理解しあう姿勢が大切。

そして、それは健全な家計を運用することにおいても大変重要なのです。

 

目的別の貯蓄【家購入資金・旅行資金・老後資金・つきあい費】


「家が欲しい」、「年金だけでは老後が不安」、「将来旅行に行きたい」、「歳をとるといろいろな付き合いが増えてくるし・・」そんな漠然とした願望や不安で、将来のお金を貯蓄している方も多いと思います。

実は、これはライフプランの立て方と密接な関係があります。

20代や30代で、「老後のお金を・・」と言われてもピンと来ないのは当たり前。

でも、ピンと来ないとどうしても漠然とした貯蓄の仕方になってしまいます。

 

ライフプランの立て方は、まず5年後、10年後の自分をイメージするところからはじめましょう。

例えば「子どもが中学校に入学する5年後には、一人旅に行きたい」などという具体的な目標と時間軸との絡みが必要です。

 

目的が決まったら、「目的別貯蓄」を始めます。

貯蓄は基本的に生活費と同じ口座に入れておくと、つい使ってしまうので、引き下ろすことのない別口座がよいでしょう。

あるいは、目的別に1つずつ口座を持ってもよいかもしれません。

また、住宅購入のための長期資金などは、利率の高い投資型の商品などに入れておくと貯蓄額達成を効率よくできるでしょう。

 

「住宅を購入したい」、「独立したい」という人生において大きな願望がある場合は、実現の時期も重要なことです。

いくらお金が貯まっても、タイミングが早すぎたり遅すぎるたりすると願望が実現しないことだってあります。

例えば家庭や子どもの年齢や状況を観察予測することも大切なことですし、仕事においては人と会う、あるいはスキルアップを図るなどというチャンスも活かして生きたいものです。

貯蓄することばかりに気を取られ、内向きになるのではなく、ここぞというときにお金を思い切って投資するという決断も実現には必要なのです。

 

また、ライフプランの見直しも積極的に行いましょう。

今、イメージができなくても、10年後の自分にはイメージできることもあるかもしれません。

老後の貯蓄などは、今想像ができなくても、慌てる必要はありません。

イメージできるようになったときが、目的別貯蓄を始めるベストなタイミングなのかもしれません。

 

緊急費としての貯蓄【突然の失業など収入減に備える】


終身雇用の時代はとっくに終わった現代、万が一に備える緊急貯蓄は必須といえるでしょう。

突然の減給、突然のリストラ、そして突然の会社倒産….などなど、大企業に入れば人生何とかなるという時代ではなくなりました。

 

では、緊急費はいくらくらい貯めておけばいいのでしょうか?

多いに越したことはありませんが、最低でも生活費の3か月分は欲しいところです。

つまり、突然収入が絶たれたとしても、3ヶ月は何とか繋げるということです。

さらに、90日間の失業手当が給付されれば、半年生活ができます。

この半年暮らせるかがポイント。

半年あれば、次の仕事に向け、生活を立て直すことも可能なのではないでしょうか。

 

ただ、個々によって事情は違います。

退職金が出る場合と出ない場合、失業保険が出る会社と出ない会社、失業した理由や状況などで次の仕事が見つかるかどうかなど、ご自身の仕事と家庭の事情をよく考えて、貯蓄の額を決めることをおすすめします。

また、年齢によって再就職の難易度が変わる職種もありますし、子どもの進学や冠婚葬祭と重なるタイミングで失業した場合・・など、人生設計通りに行かない可能性はいくつも考えられますので、緊急貯蓄はなるべく多いほうが良いという結論に至るでしょう。

 

緊急費としての貯蓄のおすすめは、定期預金に預けることです。

なぜなら、解約に手続きが要るため、日々の生活の中でつい使い込んでしまったということがなくなるからです

 

また、実際に失業した場合、失業期間に限って税金や国民年金、健康保険などが申請次第で減額や免除になる可能性があることを知っておくと役立つでしょう。

特に国民年金は、免除手続きが重要で、これは未納とは違います。

払えないのでそのままにして未払いになったというのが一番損で、受給資格を失う怖れさえあります。

 

万が一のときに、心のゆとりを保つためにも、緊急時の対策をしっかりと考え、貯蓄もなるべく確保しておきたい、それが現代を生きる会社員家庭の心得です。

妊娠・出産のための貯蓄【出産一時金だけでは足りません】


子どもを育てるのにお金がかかることは想像がつくでしょうが、子どもを産むまでにもお金がかかるのが日本の実情です。

妊娠・出産は病気ではないので、健康保険が使えないため、全額自己負担になるのです。

 

まず、妊娠中にかかるお金としては、健診の代金です。

回数は人によって異なりますが、だいたい出産まで13~15回くらいと言われています。

1回の健診あたり費用は5,000円くらいが平均のようですので、そうなると合計は最低7~8万円はかかることになります。

ただ、健診の回数はママの体調次第。

万一を考え、余裕を見て、貯蓄しておくほうが賢明です。

 

出産費用は、概ね30万円から50万円くらいが平均のようです。

「満足いくお産がしたい」という理由で多少高くてもこだわった病院や分娩方法、部屋を選ぶ人も近年は増えています。

100万円以上かけて、お産をする人もいるようです。

 

また、盲点なのが、出産準備金とよばれる出費。

ベビーベッド、粉ミルク、ベビー服、抱っこ紐などのベビーグッズのことです。

概ね合計15万円程度と見ておくのが平均値のようです。

ただ、これらは全てお祝いやおさがりを貰ったりすることで節約は可能です。

 

ところで、健康保険法に基づき出産費用の一定額が支払われるという「出産育児一時金」があります。

健康保険に加入、または被扶養者で、妊娠4カ月以上で出産した場合、子供1人につき42万円が受け取れるというもので、これは大変助かるシステムです。

双子なら倍受け取れますし、付加給付がつく組合の場合は、プラスアルファがつく場合も。

勤務先や組合窓口で申し込めますので、この一時金の申請はぜひ忘れずにしたいものです。

 

ただ、ここまで読んできて、妊娠中にかかるお金、出産費用、準備金と合計すると、平均程度だったとしても、やはり「出産育児一時金」だけでは足りないことに気がつくことでしょう。

また、金銭的に不測の事態に対応できないなど、経済的不安を抱えての妊娠や出産は精神的にもよくありません。

子どもが欲しいと考えている人は、月々定額で積み立てるなど、貯蓄をしておきましょう。